まだ鹿児島と宮崎には行ったことがないので今回、鹿児島を3泊4日で攻めてみることとした。
利用するのは行き帰りの航空券と鹿児島市内のホテル3泊だけがセットの格安セット券。そして、予約した後、本屋に旅行ガイドを買いに行ったのだが満足な旅行ガイドがない。
鹿児島市内を中心に4日間をブラブラしようとしているのだが(最後の日だけレンタカーを借りて、知覧、指宿、開聞岳をまわって飛行場かも)、つまり、「九州」や「南九州」程の大げさなタイトルではなく、「鹿児島」がタイトルのガイドブックを探して中身を見ても、屋久島や霧島なども一緒に記載されていて鹿児島市内のガイドに限っていえばわずか数ページの記載しかない。
本代もともかく、荷物も軽くブラブラしたいのに、わずか数ページの必要性のためにガイドブック1冊を持ち歩きたくもないのと、市販のガイドブック自体がホテルや飲食店から宣伝料を徴収して記載しているケースが多々あるのではないか、との思いが強くなっていて、そのこと自体はさして気にはならないのだが、宿泊場所の案内ページが多いのには閉口する(出先では既に宿泊場所を決めているので、出先で案内ページを持ち歩く必然性がない)。
そんなわけで結局はガイドブックを買わないで帰ってきた。
今、ネットでいろいろ行ってみたい所だとか、シティビュウ(市内循環のバス)のコースや時刻表、市電の案内だとかを調べて印刷しているところだが、市販のガイドブックより格段に合理的なガイドブックが出来つつあり、頑張れるるぶ、といった感じ。
あと、わざわざ印刷しないでも5～600ｇ程度以下のパソコンがあればとおもいつつ、こちらはまだ満足がいくレベルのものがない。
それから関係がないけど、ちょっとメモ
BShi 13日(日)夜10時～
上原多香子
トルコ ベリーダンスの心にふれる
私自身は裁判員にはなりたくないし個人的な信条としては、いやな制度だな、と感じているのだが、今までいい加減に判断していた職業裁判官にはかなりの制裁効果があった良い制度だったと感じる。
我々から見ると裁判官は雲の上の人で裁判官の声は天の声、みたいなところがあったわけだが、もっとも、大部分の裁判官はそのような偉い人なのだが、数いる裁判官の中にはとんでもない裁判官がいるのも事実で、中には結審してからもゆうに1年以上も判決を書かなかった横浜の裁判官(実名は控える)など、また、法律で保護されているためか不誠実な判決文(訂正が要される判決文)を記載する不誠実な裁判官も多々いる。
また判決を傍聴していても、毅然として信念を持って判決を下してる様子は見うけられず、ある意味パターン化していて月並みなことを述べたうえ、さらに弁論から拾ってきた情状酌量を述べて減刑して一件落着、といった感じも多い。
職業裁判官の中にも鋭い人がいて、自分の確認点で原告・被告等に追加して確認する人もいるわけだが、おうおうに彼らの相場というもので判決が下されてきたわけである。
今回、裁判員裁判制度が導入されて3件の判決を見る限りでは、彼らの今までの判決相場というものが世間一般の相場からは軽かったわけである。
裁判官が自己改善を図らないと、犯罪者がみんな裁判員裁判制度を拒否して裁判官による裁判を希望しちゃうようになちゃう気がする。
インターネットのラジオ局には数々のジャンルの放送局があって、その中に”お経”を流しているだけの放送局がある。(http://ladio.net/src/9Lj0)
読書するときなど音楽の代わりに小さいボリュームで流しておくと、どことなく気持ちが落ち着いて良い気がする。
来月から国民健康保険に加入するかも知れないのと、たまたま昨日、区役所の前を歩いていて暑かったので、区役所に涼みがてら入って国民健康保険料の算出方法の資料を貰ってきた(住民税(市民税・県民税)の算出方法も貰ってきた）。
そこで気になったのが2008年4月30日から「地方税法等の一部を改正する法律」により、スタートしている『ふるさと納税』で、この制度を活用することで節税効果(国民健康保険料の低減)が図れるのか？」が気になってきた。
川崎市の場合、国民健康保険料の算出方法は所得割分(所得に比例する負担分)、均等割分(世帯の人数に比例する負担分)、世帯割り分(固定額負担分)、の3つの要素の合計であり、このうちの所得割分は住民税を基にその1.5倍(国民健康保険料と介護保険料の合計)である。
ふるさと納税は寄付をした分相当額を減税するとことでトントンの話だと思っていたが差し引きトントンとは関係がない国民健康保険料の世界で、その1.5倍の影響があるわけで、ふるさと納税をすることによって川崎市への課税所得を下げれば国民健康保険料が、その1.5倍で下げられるわけである。
まだ良く調べていないので仮定のことだが、課税所得を100万とすると、住民税は10万、国民健康保険料の内の所得割分は15万である。
このときに適当な地方自冶体に5万を寄付(ふるさと納税)すると、寄付5万、住民税は5万、国民健康保険料の所得割分は7.5万になるわけである(要するに、国民健康保険料が7.5万安くなる）。
それから、寄付をした場合に自冶体によっては特産品の贈呈など特典を設けているみたいだし、 税額に対する寄付(ふるさと納税)の割合などの制限などもあるとは思うが、どうも一度、きちんと調べておいた方がよさそうな感じ。
(http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2009080200075)
私の予想は懲役12年、オバさんの予想は15年。